こんにちは、さとぽんです！
今回はこれから子供を授かりたいと考えている方が、
「出産保険や妊娠保険に加入しておいた方がいいのか？」
という疑問に答えていこうと思います
結論から言うと、出産保険と妊娠保険は不要です！
以上！
さすがにこれで終われませんね（笑）
妊娠保険・出産保険は不要な理由と、「もしもの時」に備えるオススメの対策についても解説していきます！
妊娠保険と出産保険とは？
まず、妊娠保険と出産保険について詳しく見ていきましょう
妊娠保険
妊娠が分かった後でも加入できる医療保険の１つです
妊娠期間中に発生するリスク、たとえば妊娠中の合併症や流産などに対する補償を提供してくれます
これにより、妊娠中の突発的な健康問題に対する経済的な不安を軽減しようとするものです
出産保険
妊娠や出産に関連する特定の費用を補償する医療保険の１つです
具体的には、帝王切開や異常分娩など、通常の出産よりも医療費が高額になる場合の費用をカバーすることが主な目的となります
妊娠保険と出産保険が不要と考える理由
公的医療保険の充実
日本の公的医療保険制度は非常に充実しています
妊娠や出産に関連する疾患の代表例としては、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病、帝王切開などの異常分娩が考えられます
この場合の医療費は、公的医療保険の適用を受けることができ、自己負担は合計の医療費の3割となります
さらに、高額療養費制度の活用により自己負担が大幅に軽減されます
高額療養費制度とは、自己負担限度額（収入により異なる）以上の医療費を支払った場合、その限度額を超えた額が還付される制度のことです
あらかじめ、限度額適用認定証を申請しておくかマイナンバーカードを保険証として利用することで、窓口で自己負担限度額以上は請求されなくなります！
出典：高額な診療が見込まれるとき（マイナ保険証または限度額適用認定証）｜全国健康保険協会
分娩費用の実情
正常分娩は基本的に公的医療保険の適用外ですが、先述の通り出産育児一時金が支給されるため、実際の自己負担額は大幅に軽減されます
例えば、通常の病院での出産費用が50万円かかった場合でも、出産育児一時金の支給により自己負担額は8万円程度となるのです
また、妊娠中の定期検診費用も自治体からの補助が受けられる場合が多く、経済的な負担はそれほど大きくないのが実情です
出産費用はこちらの記事でも詳しく解説しています
帝王切開になったとしてもその手術費用は一律22万2000円（32週未満の早産や胎児機能不全などの場合は24万2000円）です
さらに、帝王切開は公的医療保険の対象となるので、3割負担になるので6万6600円となり、そのほか麻酔・検査・入院費用なども対象となります
「もしもの場合」が起こり、医療費が高額になってしまったとしても、先述のとおり高額療養費制度が活用できます！
また、無痛分娩費用や差額ベッド代（入院先での個室代など）は高額療養費制度の対象外ですが、必ずかかる費用ではなく、出産保険での補償の対象にはなりません
「もしもの場合」の発生確率
妊娠や出産に伴うリスクは確かに存在します
例えば、帝王切開は高齢出産に伴い増加傾向ですが、令和２年度で22%程度です
出典：令和２(2020)年医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況
やや高い割合と感じるかもしれませんが、もし帝王切開になった場合の費用はそこまで心配しなくていいというのは先述のとおりです
また、妊娠中の合併症が発生する確率も、個々の健康状態や生活習慣に大きく依存します
日本産科婦人科学会の過去の集計によると、全妊婦の約55％は妊娠糖尿病・妊娠高血圧症候群・前置胎盤などの合併症を罹患するというデータがあります
対して、異常分娩の割合が約25％ということを考えると、「合併症を罹患しても適切な処置で多くの方が正常分娩されている」ということ
リスクを過度に恐れて保険に加入することは、保険の本来の目的から逸れた加入に繋がってしまいます
保険料のコスト
妊娠保険や出産保険の保険料は、民間の医療保険と比較しても高い傾向があります
妊娠すると一般的な医療保険には新規で加入できない場合も多く、妊娠後でも加入できる分保険料が高くなっているのです
妊娠・出産保険は、一般的に合計の保険料が５万円～15万円程度のようです
当たり前ですが、妊娠や出産が順調に進んだ場合にはこの割高な保険料はほとんどが無駄になります
これに対し、「もしもの場合」が起こったとしても高額医療費制度の活用で、実際の費用はほとんどが10万円を超えないでしょう
なので、妊娠保険・出産保険に加入することで得られる経済的メリットは少なくなってしまうのです
経済的メリットを狙うのは本末転倒ですが、ここまで記事を読んでいただけた方は実際にもしもの場合を考えていくと、「そこまで心配しなくていいのでは？」と感じている方も多いのではないでしょうか？
【例外】加入を検討してもいい場合
出産保険や妊娠保険に加入するかどうかは、上記の理由では当てはまらない「家庭の経済状況」と「家族の気持ち」を考慮する必要があります
例えば、家族の経済状況やリスクに対する対応力（貯蓄）、そして医療費の自己負担に対する考え方次第では、加入が必要な場合もあるかもしれません
家庭の経済状況
家族の経済状況が安定している場合、出産保険や妊娠保険に加入する必要性は低いです
ここでいう経済状況が安定している場合とは、具体的に次のような場合です
- 妻が会社員で、産休中も手当が支給される
- 一定の貯蓄額があり、目安として200万円以上の貯蓄がある
このケースでは、自己資金で対応できる範囲が広がり、保険加入は不要と言えるでしょう
しかし、もしもの時に、限度額認定証（高額療養費制度の事前申請）の上限額の支払いが難しい場合は、保険の加入が必要になります
ご家族の心情
経済的に不安がある場合には、保険に加入することで心理的な安心感を得ることができます
また、妊娠中の一部の方にとっては、この心理的安心感が妊娠中の身体や精神面の補助になる場合があることも事実です
ご家族同士の気持ちを一度話し合ってみましょう！
まとめ
妊娠保険や出産保険に加入するかどうかは、個々の状況や価値観によりますが、公的医療保険制度が充実している日本においては、さとぽんは不要と考えます！
妊娠・出産に伴うリスクを管理する方法として、保険料を支払う代わりに貯蓄を増やしておくことの方が、重要だと思います
妊娠や出産は、特に大きなイベントですが、冷静にリスクと費用を見極めましょう！
